2025.10.06 更新
掲載している雑誌：

調査概要

実施目的

企業の教育研修に係る費用を明らかにすることで、教育研修施策を検討する上での基礎資料とするため。

実施媒体

企業と人材

概要

• 開始年：1963年（原則毎年実施）
• 調査対象：当社会員企業から任意に抽出した約3,000社
• 調査方法：自記式アンケート票による

主な調査項目

• 教育研修費用総額
• 教育予算の増減状況
• 各種教育研修の実施状況
• 選抜型リーダー育成制度の取組状況

調査結果

2025年度 教育研修費用の実態調査（産労レポート販売中） 
2024年度 教育研修費用の実態調査（産労レポート販売中）
2023年度 教育研修費用の実態調査（産労レポート販売中）
2022年度 教育研修費用の実態調査（産労レポート販売中）
2021年度 教育研修費用の実態調査
2020年度 教育研修費用の実態調査
2019年度 教育研修費用の実態調査
2018年度 教育研修費用の実態調査
2017年度 教育研修費用の実態調査
2016年度 教育研修費用の実態調査